■　■田園ノート；川の流れのように■　■

大規模太陽光発電所（メガソーラー）は再生可能エネルギーの促進やエネルギー自給率の向上に効果的だが、広い土地を用意するにあたっては代償が伴う場合がある。

日本では、森林や湿地を破壊してのメガソーラー建設が「本末転倒」であると批判されているが、短絡的なメガソーラー建設が批判されているのは海外でも同じだ。 英国では、メガソーラーが国力の根本に関わる問題を引き起こすかもしれないとの声があがっている。
良質な土地
約100年の伝統がある英国の環境保護団体「CPRE」の調査によると、イングランドで稼働中のメガソーラーの約3分の2が、農地として生産性の高い場所に建設されていると判明した。
2025年7月に発表された同団体の報告書では、現在稼働しているサッカー場1300面分のメガソーラーのうち、59％は生産性の高い農地に位置している。さらに、全体の31％が、国の基準で「最も良質で最も多用途」な土地に該当するという。
政府は、「最も良質で最も多用途」な農地でのメガソーラー建設を推奨しないとしているが、一律に制限する規則はない。そのため、英国各地でこれに該当する土地を含む計画申請が提出されつづけているようだ。
メガソーラーは、最大60年間稼働する。気候変動による不作、国際情勢の緊張、保護主義の高まりなどによって食糧自給の重要性が増すなか、それほど長期間、良質な農地を別の用途に使ってしまうことは、英国の食糧自給に深刻なダメージを与えるとCPREは警告する。
また、ある地方議員はBBCに対して「コンクリートの撤去費用を払う企業が存在するかどうかは、まだ誰にもわからない」と述べ、稼働終了後、すぐに農地が回復する保証がないとも指摘している。

日本で設置される太陽光パネルはほとんどが中国製です
すなわち再エネ賦課金のかなりの部分は中国への贈与金に化けます
日本人は高い電気代を中国に払っている図式です
その中国は炭素を大量に排出しながらウイグル人に低賃金で作らせています

反原発を掲げる「再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース」は河野太郎が規制改革担当相として主導したものです

再エネの推進は菅義偉が首相の時に河野太郎らの進言を不用意に受け入れて以来　加速の度を加えました

釧路のメガソーラーも鴨川のメガソーラーも問題が多いとして話題になっています
もう見直しの時期に入りました